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スクール・通信講座選びのポイント − 費用比較のポイント

(1) 宅建講座の受講料の目安

資格スクール(通学・通信)では、10〜15万円が標準的です。
※同一スクールでも、初心者向けの入門講座の有無や、オプション講座がセットになっているか、受講形態(通学か通信か)などにより差があります。

通信教育会社の通信講座では、10万円以内が多く資格スクールよりも低めの価格設定ですが、講義教材が付いていない場合や、模試がオプションの場合など、スクールとは単純に比較できないため注意してください。

(2) 費用比較のポイント

料金に含まれるものは講座によって違う

同じスクールの宅建講座であっても、通学/通信の別、入門講義の有無などにより複数の受講コースが設けられているのが一般的です。

また、スクールによって、講義欠席時のWebフォローやDVDフォローは講座価格に含まれず別料金となる場合や、直前期のまとめ講座や本試験予想のスポット講座がオプションとなる場合もあります。

宅建講座の受講費用を比較する場合には、できるだけ同じ条件で比べることが重要です。見た目の講座価格だけではなく、各社の講座内容を細かく確認して、受講料に含まれるもの、含まれないものを明確にしましょう。

自分が重視したいポイントに優先順位をつける

とはいっても、各社の講座・カリキュラム内容はまちまちのため、費用を全く同じ条件で比較するのは難しい面もあります。
スクールよりも通信教育会社の方が全体的には割安ですが、スクール間、通信教育会社間で比べた場合は、費用にそれほど大きな差はないのが実状です。

費用に大差がないのだとしたら、講座費用だけではなく、以下のような項目の中から、自分が重視する優先ポイントを基準に講座を選ぶべきではないでしょうか。

  1. 資格スクール、通信教育会社としての実績
  2. テキスト、教材の分かりやすさ
  3. 講座カリキュラムのボリューム
  4. アウトプット学習(答案練習、模試)の充実度
  5. 受講システムが自分にマッチしているか
  6. 受けたい講師がいるか
  7. サポートや質問対応は十分か
  8. 自習室やスクーリングが利用できるか
  9. ・・・

(3) その他の注意点

早期割引やキャンペーン価格をチェック!

各スクールでは、おトクな早期申込割引や、キャンペーン価格などのメニューをたくさん用意しています。申込みのタイミング次第ではパンフレットの定価より大幅に安くなる場合もあるので確認しましょう。

教育訓練給付金制度が使えない講座もあるので注意

教育訓練給付金制度によって受講料の補助を受けたい方は、同じスクールの宅建講座でも受講コースや校舎によって、利用できる場合とそうでない場合があるので、あらかじめ確認しましょう。